郵便の転送サービス（e転居）の申し込み方法と注意点

転送サービスを知らずに重要書類を受け取れなかった初回の引っ越し

最初の引っ越しのとき、郵便転送サービスの存在を知りませんでした。その結果、クレジットカードの請求書、銀行のキャッシュカード、さらには年金のお知らせが旧住所に届き続けました。

旧住所には当時知らない人が住んでいたので、大切な書類がどこへ行ったのか、しばらくわからないままでした。特に困ったのが税金の納付書。旧住所に届いた納付書に気づかず、しばらくして督促状が届いてから気づいた、という経験があります。

日本郵便の「転居届（e転居）」を利用すれば、最大1年間、旧住所宛の郵便物を新住所に転送してもらえます。しかも無料。これを利用しない手はありません。

郵便転送サービス（転居届）の基本

サービスの概要

日本郵便では、引っ越しの際に「転居届」を提出することで、旧住所に届いた郵便物を新住所に無料で転送してもらえます。

期間：転居届受理後から1年間
費用：無料
対象：ゆうメール、手紙、はがきなど（一部対象外あり）

転送の対象外になるもの

すべての郵便物が転送されるわけではありません。以下は転送対象外です。

配達記録郵便・書留・速達：条件によって転送可能な場合もあるが、送り主の指定次第
チラシ・フリーペーパー：荷受人に関係のないものは転送されない
ゆうパック：クロネコヤマトや佐川急便など他の配送会社の荷物は対象外
メール便類：ヤマト運輸のクロネコDM便など他社のサービスは対象外
転居前住所を記載した広告郵便：差出人が「転送不要」と指定したもの

ポイント：銀行や役所からの重要書類で「転送不要」と記載されているものは転送されません。これらは自分で住所変更手続きをする必要があります。

e転居（オンライン申請）の申し込み方法

転居届の申し込みは、郵便局の窓口に行く方法と、オンラインで申し込む「e転居」の2種類があります。

e転居（オンライン申請）の手順

STEP1：e転居サービスのページにアクセス 日本郵便の公式サイト（https://www.post.japanpost.jp/）から「e転居」を検索してアクセスします。

STEP2：メールアドレスを登録 メールアドレスを入力すると、確認メールが届きます。URLをクリックして登録を進めます。

STEP3：本人確認 スマートフォンで行う場合：

マイナンバーカードの読み取り（ICチップ読み取り）
または運転免許証の撮影による確認

STEP4：転居情報を入力

旧住所（引っ越し前の住所）
新住所（引っ越し後の住所）
転居者の氏名
転送開始日

STEP5：申請完了 申請完了メールが届き、数日以内に転送が開始されます。

郵便局窓口での申し込み方法

郵便局の窓口でも転居届の申し込みができます。

必要なもの：

本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカードなど）
印鑑（任意）
転居届用紙（窓口に置いてあります）

旧住所・新住所を記入して窓口に提出するだけです。5分程度で完了します。

転送開始のタイミング

転居届の提出タイミングについて、よく質問を受けます。

いつから転送される？

窓口申し込み：申し込み当日または翌日から転送開始
e転居（オンライン申請）：申請後数日で転送開始（本人確認の処理に時間がかかる）

いつ申し込むべき？

理想的には引っ越しの前日か当日に申し込むのがベストです。

引っ越し後すぐに申し込む場合でも問題ありませんが、申し込みから転送開始までの数日間に旧住所に届いた郵便物は転送されないことがあります。

私は毎回、引っ越しの前日に窓口で転居届を出すようにしています。これで引っ越し当日から転送が始まるので、漏れがありません。

転送期間（1年間）が終わったらどうなる？

転居届の転送期間は1年間です。1年が経過すると、転送は自動的に終了し、旧住所宛の郵便物は差出人に返送されます。

1年後に備えて必要なこと

転送期間の1年間を使って、すべての住所変更手続きを完了させることが目標です。

1年間の転送を「猶予期間」として活用し、以下を完了させましょう。

銀行・クレジットカードの住所変更
各種サービスの住所変更
お世話になっている人への新住所のご連絡

転送期間が終わりそうになっても住所変更が終わっていない場合は、もう一度転居届を出すことはできません（転送期間は原則1回のみ）。

転送サービスの注意点まとめ

注意点1：「転送不要」の書類は自分で変更が必要

金融機関からの書類には「転送不要」と記載されているものが多く、これらは転送されずに差出人に戻ってしまいます。

特に注意すべき転送不要の書類：

銀行のキャッシュカード・通帳
クレジットカード（更新カード含む）
マイナンバー関係の書類
税務署からの書類

これらは転居届を出していても届かないので、自分で住所変更手続きが必要です。

注意点2：家族全員分の転居届が必要

同居の家族がいる場合、世帯主一人の転居届で家族全員の郵便が転送される場合と、各自の提出が必要な場合があります。申し込み時に家族全員の氏名を記載できるか確認しましょう。

一般的には、転居届に家族全員の氏名を記載することで、全員分の郵便を転送してもらえます。

注意点3：旧住所宛の宅配便は転送されない

ヤマト運輸や佐川急便などの宅配便は日本郵便のサービスではないため、転居届を出しても転送されません。

EC（ネットショッピング）サイトや宅配便を利用するサービスは、個別に住所変更手続きを行う必要があります。

注意点4：転送期間中でも差出人が「転送不要」と指定した場合は届かない

「転送不要」と指定された郵便物は、差出人に返送されます。金融機関の重要書類は多くの場合これに該当します。

e転居と窓口申し込み、どちらがいい？

比較項目	e転居（オンライン）	郵便局窓口
手続きの手軽さ	○ 家にいながら手続き可能	△ 郵便局に行く必要あり
転送開始の速さ	△ 数日かかる	○ 翌日から開始
本人確認	マイナンバーカード等が必要	窓口で書類確認
24時間受付	○ いつでも申込可能	△ 営業時間内のみ

私のおすすめ：引っ越し前日に余裕があれば郵便局窓口、忙しいときはe転居。どちらでも結果は同じです。

まとめ：転居届は引っ越しと同日に提出しよう

郵便の転送サービスを活用するためのポイントをまとめます。

タイミング：引っ越し前日〜当日に申し込む
方法：郵便局窓口またはe転居（オンライン）
費用：無料
期間：1年間
注意点：「転送不要」書類は転送されない。自分で住所変更を

転居届の転送期間1年間を活用して、すべての住所変更を完了させることが理想です。「後で気づいたら変えよう」という書類を、転送された郵便で気づけるという意味でも、転居届は非常に役立ちます。

引っ越しのToDoリストに「郵便局で転居届」を必ず入れておいてください。